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東京計器株式会社 の売上(売上高・連結)2026年3月期

612億円前期比 +6.3%

売上が伸びた理由+6.3%
  • 防衛予算の増加で、航空機・艦艇搭載機器の販売が好調だった
  • 新造船向け機器や保守サービスも伸びた
東京計器の有価証券報告書(2026年3月期)「経営成績の状況」より要約
ここがすごい
経常利益が10年でいちばん大きい年。

経常利益は55億円(前期より+10.0%)。

売上は10年で+47.8% 電機・精密で売上127位(269社中) 経常利益率 9.0% 1人当たり売上 3,462万円 平均年収 693.4万円(年収JP)

売上と利益の10年

単位:円・連結・各年の有価証券報告書。経常利益は2026年3月期が10年で最高です。

0億202億404億612億 17/318/319/320/321/322/323/324/325/326/3 10年で最高 55億円
■ 売上高(黄色が今期)― 経常利益(線・目盛りは別)

東京計器の売上と利益の推移(表)

決算期売上高経常利益利益率当期利益
2026年3月期612億円55億円9.0%40億円
2025年3月期576億円50億円8.7%38億円
2024年3月期472億円30億円6.4%23億円
2023年3月期443億円17億円3.8%9億円
2022年3月期415億円19億円4.6%15億円
2021年3月期421億円15億円3.6%9億円
2020年3月期474億円20億円4.2%14億円
2019年3月期467億円27億円5.8%19億円
2018年3月期438億円15億円3.4%11億円
2017年3月期414億円13億円3.1%7億円

東京計器の伸びの勢い

直近4期の売上の前期比です。いまの勢いは鈍化(前の期の伸びと比べて)。細い線は同じ業界の会社の合計の伸びです。

2023年3月期 +6.7%業界 +10.7%
2024年3月期 +6.5%業界 +0.3%
2025年3月期 +22.0%業界 +5.5%
2026年3月期 +6.3%業界 +5.2%

電機・精密の中の東京計器

売上JPに収録している電機・精密269社の中での順位です。業界全体の売上は前期より+4.9%。

売上127位269社中
前期比の伸び109位269社中
経常利益率97位220社中・経常利益を開示している227社の中で
1人当たり売上121位269社中
  1. 125イリソ電子工業620億円+9.9%
  2. 126OBARA GROUP617億円+9.4%
  3. 127東京計器612億円+6.3%
  4. 128FDK596億円−5.7%
  5. 129日本ライフライン592億円+4.6%

電機・精密の会社をすべて見る →

東京計器は何で稼いでいる?

事業別の売上(外部のお客さま向け)・2026年3月期。いちばん伸びたのは船舶港湾機器事業(+9.6%)です。

売上611億
船舶港湾機器事業22%
油空圧機器事業19%
流体機器事業9%
防衛・通信機器事業43%
その他の事業7%
晴れ船舶港湾機器事業+9.6%
137億円(前期 125億円)
くもり油空圧機器事業+2.6%
118億円(前期 115億円)
晴れ流体機器事業+8.0%
54億円(前期 50億円)
晴れ防衛・通信機器事業+6.6%
260億円(前期 244億円)
くもりその他の事業+0.0%
42億円(前期 42億円)

社長

代表取締役 社長執行役員(2021年6月から)
安藤 毅
1956年6月2日生
  • 1981年5月当社入社
  • 1997年4月同制御システム事業部コンバーティングプロジェクト長
  • 2002年6月(株)トキメック自動建機取締役社長
  • 2006年7月当社社長室担当部長
  • 2008年4月同CSR推進担当兼社長室長兼情報担当
  • 2008年6月同取締役執行役員就任
  • 2014年6月同カンパニー制推進担当委嘱
  • 2016年6月同営業・サービス担当委嘱
  • 2017年6月同常務取締役就任
  • 2018年6月同代表取締役就任(現)
  • 2018年6月同取締役社長就任
  • 2021年6月同社長執行役員就任(現)
2021年に社長になってから
+45.4%

売上 421億円 → 612億円(5期)
経常利益15億円 → 55億円

同じ期間の電機・精密の会社の合計は+39.9%。業界を5.4ポイント上回っています。

東京計器のあゆみ

有価証券報告書「沿革」より。

  • 1896年5月和田計器製作所として創立。わが国で初めて圧力計の製造を開始。
  • 1917年5月株式会社東京計器製作所に改組。
  • …
  • 2012年10月アジア地域等へ販売する製品の生産拠点として、ベトナムにTOKYO KEIKI PRECISION TECHNOLOGY CO., LTD.を設立。
  • 2013年4月従来の事業部制を社内カンパニー制に改め、第1制御事業部、第2制御事業部、電子事業部を舶用機器システム、油圧制御システム、計測機器システム、電子システム、検査機器システムの5カンパニーに改編。
  • 2015年4月電子システムカンパニーを電子システムカンパニーと通信制御システムカンパニーに改編。
  • 2016年6月監査等委員会設置会社へ移行。
  • 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行。
  • 2026年3月本社を東京都大田区南蒲田から東京都大田区羽田空港に移転。

売上が近い会社

業界をまたいで、売上が東京計器(全体で1303位)のすぐ上と下の会社です。

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参照したページ
  1. 有価証券報告書 2026年3月期(EDINET):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/WZEK0040.aspx?S100YMS0,,
    使った箇所:主要な経営指標等の推移、セグメント情報、沿革、役員の状況
  2. 5年前の有価証券報告書(EDINET):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/WZEK0040.aspx?S100LTDT,,
    使った箇所:主要な経営指標等の推移(古いほうの5年)
  3. 公式サイト:https://www.tokyokeiki.jp/
  4. 採用ページ:https://www.tokyokeiki.jp/recruit/

天気は前の期と比べた売上の増減です(晴れ+5%以上、くもり±5%以内、雨−5%以下)。天気のマーク:OpenMoji(CC BY-SA 4.0)。古い5年は古い有価証券報告書に載っている値です。予想や推定は使っていません。