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日本製紙株式会社 の売上(売上高・連結)2026年3月期

1兆1,926億円前期比 +0.9%

売上が伸びた理由+0.9%
  • 2024年に動き出したクレシア宮城工場(家庭紙)が1年まるごと寄与
  • 前の期の大きな設備休止がなくなった
日本製紙の有価証券報告書(2026年3月期)「経営成績の状況」より要約
ここがすごい
売上が10年でいちばん大きい年。

前期より+0.9%の1兆1,926億円になりました。

売上は10年で+20.2% 化学・素材で売上20位(358社中) 経常利益率 1.9% 1人当たり売上 7,928万円 平均年収 692.1万円(年収JP)

売上と利益の10年

単位:円・連結・各年の有価証券報告書。売上は2026年3月期が10年で最高です。

0億3,936億7,871億1.2兆 17/318/319/320/321/322/323/324/325/326/3
■ 売上高(黄色が今期)― 経常利益(線・目盛りは別)

日本製紙の売上と利益の推移(表)

決算期売上高経常利益利益率当期利益
2026年3月期1兆1,926億円231億円1.9%117億円
2025年3月期1兆1,824億円155億円1.3%45億円
2024年3月期1兆1,673億円146億円1.3%227億円
2023年3月期1兆1,526億円−245億円-2.1%−504億円
2022年3月期1兆451億円145億円1.4%20億円
2021年3月期1兆73億円123億円1.2%32億円
2020年3月期1兆439億円305億円2.9%142億円
2019年3月期1兆687億円239億円2.2%−352億円
2018年3月期1兆465億円186億円1.8%78億円
2017年3月期9,924億円270億円2.7%84億円

日本製紙の伸びの勢い

直近4期の売上の前期比です。いまの勢いは横ばい(前の期の伸びと比べて)。細い線は同じ業界の会社の合計の伸びです。

2023年3月期 +10.3%業界 +12.2%
2024年3月期 +1.3%業界 +0.8%
2025年3月期 +1.3%業界 +1.9%
2026年3月期 +0.9%業界 +1.9%

化学・素材の中の日本製紙

売上JPに収録している化学・素材358社の中での順位です。業界全体の売上は前期より+1.9%。

売上20位358社中
前期比の伸び206位358社中
経常利益率270位314社中・経常利益を開示している324社の中で
1人当たり売上55位357社中
  1. 18積水化学工業1兆3,093億円+0.9%
  2. 19横浜ゴム1兆2,350億円+12.8%
  3. 20日本製紙1兆1,926億円+0.9%
  4. 21UACJ1兆1,817億円+18.3%
  5. 22エア・ウォーター1兆668億円+5.3%

化学・素材の会社をすべて見る →

日本製紙は何で稼いでいる?

事業別の売上(外部のお客さま向け)・2026年3月期。いちばん伸びたのは生活関連事業(+5.3%)です。

売上1兆1,926億
紙・板紙事業47%
生活関連事業40%
エネルギー事業4%
木材・建材・土木建設関連事業6%
その他3%
くもり紙・板紙事業−1.4%
5,579億円(前期 5,659億円)
晴れ生活関連事業+5.3%
4,820億円(前期 4,579億円)
雨エネルギー事業−10.6%
432億円(前期 483億円)
くもり木材・建材・土木建設関連事業−2.9%
765億円(前期 788億円)
くもりその他+4.4%
330億円(前期 316億円)

社長

代表取締役社長 社長執行役員(2025年6月から)
瀬邊明
1965年12月12日生
  • 1988年4月十條製紙株式会社入社
  • 2014年7月当社原材料本部林材部長
  • 2016年6月当社原材料本部長代理兼林材部長
  • 2018年6月当社原材料本部長兼林材部長
  • 2020年4月当社原材料本部長
  • 2020年6月当社執行役員 原材料本部長
  • 2021年6月当社執行役員 企画本部長、関連企業担当、海外事業本部管掌(兼任)リンテック株式会社社外取締役、日本製紙クレシア株式会社取締役、Opal社取締役
  • 2024年6月当社常務執行役員 企画本部長、関連企業担当
  • 2025年6月当社代表取締役社長、社長執行役員(現職)
2025年に社長になってから
+0.9%

売上 1兆1,824億円 → 1兆1,926億円(1期)
経常利益155億円 → 231億円

同じ期間の化学・素材の会社の合計は+1.9%。業界を1.0ポイント下回っています。

日本製紙のあゆみ

有価証券報告書「沿革」より。

  • 1949年8月十條製紙株式会社設立
  • 1963年4月十條キンバリー株式会社設立
  • …
  • 2009年6月オーストラリアン・ペーパー社を株式取得により、完全子会社化
  • 2012年10月当社を存続会社として、当社と日本大昭和板紙株式会社、日本紙パック株式会社及び日本製紙ケミカル株式会社が合併
  • 2013年4月当社を存続会社として、当社と株式会社日本製紙グループ本社が合併
  • 2016年6月日本ダイナウェーブパッケージング社を設立
  • 2016年7月日本東海インダストリアルペーパーサプライ株式会社を設立、同年10月に当社紙・板紙事業における販売機能を、同社を承継会社として吸収分割
  • 2020年4月オーストラリアン・ペーパー社が、オローラ社から豪州・ニュージーランド事業の板紙パッケージ部門を譲受け(同社の既存事業を含めた事業体「Opal(オパール)社」として運営)

売上が近い会社

業界をまたいで、売上が日本製紙(全体で186位)のすぐ上と下の会社です。

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参照したページ
  1. 有価証券報告書 2026年3月期(EDINET):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/WZEK0040.aspx?S100YJ5X,,
    使った箇所:主要な経営指標等の推移、セグメント情報、沿革、役員の状況
  2. 5年前の有価証券報告書(EDINET):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/WZEK0040.aspx?S100LRPU,,
    使った箇所:主要な経営指標等の推移(古いほうの5年)
  3. 公式サイト:https://www.nipponpapergroup.com/
  4. 採用ページ:https://www.recruit-nipponpapergroup.com/saiyo/

天気は前の期と比べた売上の増減です(晴れ+5%以上、くもり±5%以内、雨−5%以下)。天気のマーク:OpenMoji(CC BY-SA 4.0)。古い5年は古い有価証券報告書に載っている値です。予想や推定は使っていません。