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日本郵船株式会社 の売上（売上高・連結）2026年3月期

2兆4,237億円前期比 −6.4%

売上が下がった理由−6.4%
  • 航空運送事業（−77.9%）とドライバルク事業（−9.7%）の売上が減った
  • 一方でエネルギー事業は+32.7%
日本郵船の有価証券報告書（2026年3月期）「セグメント情報」より要約
売上は10年で+26.0% 運輸・物流で売上5位（116社中） 経常利益率 8.7% 1人当たり売上 6,085万円 平均年収 1554.5万円（年収JP）
日本郵船の採用ページを見る 公式サイト

売上と利益の10年

単位：円・連結・各年の有価証券報告書。

0億8,633億1.7兆2.6兆 17/318/319/320/321/322/323/324/325/326/3
■ 売上高（黄色が今期）― 経常利益（線・目盛りは別）

日本郵船の売上と利益の推移（表）

決算期売上高経常利益利益率当期利益
2026年3月期2兆4,237億円2,111億円8.7%2,118億円
2025年3月期2兆5,887億円4,909億円19.0%4,777億円
2024年3月期2兆3,872億円2,613億円10.9%2,286億円
2023年3月期2兆6,161億円1兆1,098億円42.4%1兆125億円
2022年3月期2兆2,808億円1兆32億円44.0%1兆91億円
2021年3月期1兆6,084億円2,153億円13.4%1,392億円
2020年3月期1兆6,684億円445億円2.7%311億円
2019年3月期1兆8,293億円−21億円-0.1%−445億円
2018年3月期2兆1,832億円280億円1.3%202億円
2017年3月期1兆9,239億円10億円0.1%−2,657億円

日本郵船の伸びの勢い

直近4期の売上の前期比です。いまの勢いは鈍化（前の期の伸びと比べて）。細い線は同じ業界の会社の合計の伸びです。

2023年3月期 +14.7%業界 +12.1%
2024年3月期 −8.7%業界 +6.6%
2025年3月期 +8.4%業界 +4.2%
2026年3月期 −6.4%業界 +3.9%

運輸・物流の中の日本郵船

売上JPに収録している運輸・物流116社の中での順位です。業界全体の売上は前期より+3.1%。

売上5位116社中
前期比の伸び111位116社中
経常利益率38位111社中・経常利益を開示している112社の中で
1人当たり売上17位116社中
  1. 3NIPPON EXPRESSホールディングス株式会社(NXグループ、主要事業子会社:日本通運株式会社等を含む)2兆5,748億円−0.1%
  2. 4ANAホールディングス2兆5,392億円+12.3%
  3. 5日本郵船2兆4,237億円−6.4%
  4. 6日本航空2兆125億円+9.1%
  5. 7東海旅客鉄道2兆62億円+9.5%

運輸・物流の会社をすべて見る →

日本郵船は何で稼いでいる？

事業別の売上（外部のお客さま向け）・2026年3月期。いちばん伸びたのはエネルギー事業（+32.7%）です。

売上2兆4,237億
定期船事業7%
航空運送事業2%
物流事業33%
自動車事業22%
ドライバルク事業22%
エネルギー事業10%
その他事業4%
くもり定期船事業+0.1%
1,746億円（前期 1,744億円）
雨航空運送事業−77.9%
396億円（前期 1,792億円）
くもり物流事業−0.9%
8,018億円（前期 8,090億円）
くもり自動車事業−1.1%
5,261億円（前期 5,319億円）
雨ドライバルク事業−9.7%
5,432億円（前期 6,013億円）
晴れエネルギー事業+32.7%
2,364億円（前期 1,782億円）
雨その他事業−11.0%
1,020億円（前期 1,146億円）

社長

代表取締役社長 社長執行役員（2023年4月から）
曽我貴也
1959年12月4日
  • 1984年4月当社入社
  • 2010年8月当社自動車物流グループ長
  • 2015年4月当社経営委員
  • 2018年4月当社常務経営委員
  • 2020年6月当社常務執行役員
  • 2021年4月当社専務執行役員
  • 2022年6月当社取締役・専務執行役員
  • 2023年4月当社代表取締役社長・社長執行役員 (現在に至る)
2023年に社長になってから
−7.4%

売上 2兆6,161億円 → 2兆4,237億円（3期）
経常利益1兆1,098億円 → 2,111億円

同じ期間の運輸・物流の会社の合計は+16.3%。業界を23.6ポイント下回っています。

日本郵船のあゆみ

有価証券報告書「沿革」より。

  • 1885年9月郵便汽船三菱会社と共同運輸会社の合併により、日本郵船会社を設立、10月創業、資本金11,000千円、所有船舶69隻、72,922総屯
  • 1926年3月第二東洋汽船(株)を合併
  • …
  • 2009年12月株式交換により太平洋海運(株)を完全子会社化
  • 2010年10月太平洋海運(株)を吸収合併 郵船航空サービス(株)、郵船ロジスティクス(株)に商号変更 アジア域内コンテナ事業を東京船舶(株)より譲受け NYK LINE JAPAN(株)、NYK CONTAINER LINE(株)に商号変更 大阪証券取引所、東京証券取引所と市場統合のため上場廃止 日之出郵船(株)とNYKグローバルバルク(株)が合併し、NYKバルク・プロジェクト貨物輸送(株)に商号変更
  • 2016年10月NYKバルク・プロジェクト貨物輸送(株)、NYKバルク・プロジェクト(株)に商号変更 台北支店廃止
  • 2017年7月川崎汽船(株)、(株)商船三井と定期コンテナ船事業の統合を目的とし、合弁会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.を設立 株式公開買付けと株式売渡請求により、郵船ロジスティクス(株)を完全子会社化(同社は2018年1月上場廃止)
  • 2018年4月OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.がサービスを開始
  • 2019年11月吸収分割により、当社完全子会社である郵船ロジスティクス(株)の海外子会社株式のうち当社が保有する一部を郵船ロジスティクス(株)に承継 名古屋証券取引所上場廃止 秋田支店設置 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 監査等委員会設置会社へ移行 北海道支店設置 吸収分割により、郵船ロジスティクス(株)の全株式を当社の完全子会社である郵船ロジスティクスグローバルマネジメント(株)に承継 ENEOSオーシャン(株)の原油タンカー以外の海運事業を承継する新会社NYK Energy Ocean(株)の株式の80%を取得 株式交換により日本貨物航空(株)(NCA)の全株式をANAホールディングス(株)へ譲渡

売上が近い会社

業界をまたいで、売上が日本郵船（全体で102位）のすぐ上と下の会社です。

東京エレクトロン2兆4,435億円+0.5%電機・精密神戸製鋼所2兆4,366億円−4.6%化学・素材キリンホールディングス2兆4,334億円+4.1%食品・飲料東北電力2兆3,724億円−10.3%エネルギー・インフラキオクシアホールディングス2兆3,376億円+37.0%電機・精密住友化学2兆3,285億円−10.7%化学・素材

日本郵船をもっと知る

公式サイトwww.nyk.com 採用ページ（公式）日本郵船の採用情報 年収JP日本郵船の平均年収 1554.5万円 福利厚生JP日本郵船の福利厚生 売上が伸びた会社前期より伸びた会社のランキング 売上ランキング売上の大きい会社
伸びている会社は、働く場所も変わります
成長企業のオフィス事例をOFFICEMILLで紹介しています。
成長企業のオフィスを見る（OFFICEMILL）
参照したページ
  1. 有価証券報告書 2026年3月期（EDINET）：https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/WZEK0040.aspx?S100YBT6,,
    使った箇所：主要な経営指標等の推移、セグメント情報、沿革、役員の状況
  2. 5年前の有価証券報告書（EDINET）：https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/WZEK0040.aspx?S100LK5W,,
    使った箇所：主要な経営指標等の推移（古いほうの5年）
  3. 公式サイト：https://www.nyk.com/
  4. 採用ページ：https://www.nyk.com/recruit/newgraduate/

天気は前の期と比べた売上の増減です（晴れ＋5%以上、くもり±5%以内、雨−5%以下）。天気のマーク：OpenMoji（CC BY-SA 4.0）。古い5年は古い有価証券報告書に載っている値です。予想や推定は使っていません。