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株式会社商船三井 の売上(売上高・連結)2026年3月期

1兆8,251億円前期比 +2.8%

売上が伸びた理由+2.8%
  • エネルギー輸送と自動車輸送が伸びた
商船三井の有価証券報告書(2026年3月期)「経営成績の状況」より要約
ここがすごい
売上が10年でいちばん大きい年。

前期より+2.8%の1兆8,251億円になりました。

売上は10年で+21.3% 運輸・物流で売上10位(116社中) 経常利益率 9.6% 1人当たり売上 15,779万円 平均年収 1659.9万円(年収JP)

売上と利益の10年

単位:円・連結・各年の有価証券報告書。売上は2026年3月期が10年で最高です。

0億6,023億1.2兆1.8兆 17/318/319/320/321/322/323/324/325/326/3
■ 売上高(黄色が今期)― 経常利益(線・目盛りは別)

商船三井の売上と利益の推移(表)

決算期売上高経常利益利益率当期利益
2026年3月期1兆8,251億円1,758億円9.6%2,133億円
2025年3月期1兆7,755億円4,197億円23.6%4,255億円
2024年3月期1兆6,279億円2,590億円15.9%2,617億円
2023年3月期1兆6,120億円8,116億円50.3%7,961億円
2022年3月期1兆2,693億円7,218億円56.9%7,088億円
2021年3月期9,914億円1,336億円13.5%901億円
2020年3月期1兆1,554億円551億円4.8%326億円
2019年3月期1兆2,341億円386億円3.1%269億円
2018年3月期1兆6,524億円315億円1.9%−474億円
2017年3月期1兆5,044億円254億円1.7%53億円

商船三井の伸びの勢い

直近4期の売上の前期比です。いまの勢いは鈍化(前の期の伸びと比べて)。細い線は同じ業界の会社の合計の伸びです。

2023年3月期 +27.0%業界 +12.1%
2024年3月期 +1.0%業界 +6.6%
2025年3月期 +9.1%業界 +4.2%
2026年3月期 +2.8%業界 +3.9%

運輸・物流の中の商船三井

売上JPに収録している運輸・物流116社の中での順位です。業界全体の売上は前期より+3.1%。

売上10位116社中
前期比の伸び68位116社中
経常利益率30位111社中・経常利益を開示している112社の中で
1人当たり売上5位116社中
  1. 8ヤマトホールディングス1兆8,657億円+5.8%
  2. 9西日本旅客鉄道1兆8,458億円+8.1%
  3. 10商船三井1兆8,251億円+2.8%
  4. 11近鉄グループホールディングス1兆7,503億円+0.5%
  5. 12SGホールディングス1兆6,448億円+11.2%

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商船三井は何で稼いでいる?

事業別の売上(外部のお客さま向け)・2026年3月期。いちばん伸びたのは不動産事業(+12.7%)です。

売上1兆8,251億
ドライバルク事業25%
エネルギー事業29%
コンテナ船事業3%
自動車輸送・港湾・ロジスティクス事業32%
不動産事業3%
フェリー・内航RORO船・クルーズ事業4%
関連事業3%
その他1%
くもりドライバルク事業−1.1%
4,557億円(前期 4,607億円)
くもりエネルギー事業+2.9%
5,258億円(前期 5,108億円)
雨コンテナ船事業−9.6%
536億円(前期 593億円)
晴れ自動車輸送・港湾・ロジスティクス事業+5.6%
5,879億円(前期 5,567億円)
晴れ不動産事業+12.7%
489億円(前期 434億円)
くもりフェリー・内航RORO船・クルーズ事業+2.8%
734億円(前期 714億円)
晴れ関連事業+8.6%
583億円(前期 537億円)
晴れその他+10.3%
215億円(前期 195億円)

社長

代表取締役 社長執行役員(2026年6月から)
田村 城太郎
1968年9月19日生
  • 1991年4月当社入社
  • 2018年4月Ocean Network Express (Europe) Ltd. Managing Director, Region Head - Europe and Africa
  • 2020年4月当社経営企画部長
  • 2022年4月当社常務執行役員
  • 2024年4月2026年4月
  • 2026年6月当社専務執行役員 当社社長執行役員 当社代表取締役社長執行役員(現職)

商船三井のあゆみ

有価証券報告書「沿革」より。

  • 1964年4月海運再建整備に関する臨時措置法に基づき、大阪商船株式会社と三井船舶株式会社が(三井船舶株式会社を存続会社として)対等合併し、本店を大阪市に置き商号を「大阪商船三井船舶株式会社」と変更、合併時の資本金131億円、所有船舶86隻127万重量トン
  • 1966年10月内航近海部門を分離し、商船三井近海株式会社を設立
  • …
  • 2024年3月Fairfield Chemical Carriers Pte. Ltd.(本社:シンガポール)を完全子会社化
  • 2025年1月Gearbulk Holding AG(本社:スイス)を連結子会社化
  • 2025年4月MOL Chemical Tankers Pte. Ltd. (本社:シンガポール)がFairfield Chemical Carriers Pte. Ltd.を吸収合併
  • 2025年4月MOLマリン&エンジニアリング株式会社、商船三井オーシャンエキスパート株式会社、及び株式会社MOLシップテックが合併し、商船三井マリテックス株式会社に商号変更(存続会社はMOLマリン&エンジニアリング株式会社)
  • 2025年6月LBC Tank Terminals Group Holding Netherlands Coöperatief U.A.(本社:オランダ)を完全子会社化
  • 2026年4月日産専用船株式会社と株式会社MOL ACE TRANSPORTが合併し、株式会社MOL ACE TRANSPORT(存続会社は日産専用船株式会社)発足

売上が近い会社

業界をまたいで、売上が商船三井(全体で134位)のすぐ上と下の会社です。

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成長企業のオフィス事例をOFFICEMILLで紹介しています。
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参照したページ
  1. 有価証券報告書 2026年3月期(EDINET):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/WZEK0040.aspx?S100YI2T,,
    使った箇所:主要な経営指標等の推移、セグメント情報、沿革、役員の状況
  2. 5年前の有価証券報告書(EDINET):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/WZEK0040.aspx?S100LL1R,,
    使った箇所:主要な経営指標等の推移(古いほうの5年)
  3. 公式サイト:https://www.mol.co.jp/
  4. 採用ページ:https://www.mol.co.jp/saiyou/

天気は前の期と比べた売上の増減です(晴れ+5%以上、くもり±5%以内、雨−5%以下)。天気のマーク:OpenMoji(CC BY-SA 4.0)。古い5年は古い有価証券報告書に載っている値です。予想や推定は使っていません。